不登校になってから、お金のことが急に不安になりました。
「フリースクールって月いくらかかるの？」「通信制高校は学費が高いって聞くけど…」「このまま仕事を続けながら払い続けられるのか」——頭の中をぐるぐると、お金の不安がよぎりました。
この記事では、不登校になったことで変わる教育費のリアルと、それをどう家計に組み込むか、わが家の実体験をもとにまとめます。
不登校になると教育費はどう変わる？
公立小中学校は授業料無料ですが、不登校になって学校以外の場所を使い始めると、費用が急増します。
フリースクールの費用
フリースクールの費用は、月額2〜8万円程度が相場です。週5日通うタイプは高くなり、週2〜3日の少人数型は比較的安め。年間にすると24〜96万円と幅があります。
東京都の調査では、フリースクールの平均月額は約3.3万円（年間約40万円）。これが家計に乗ってくると、かなりの負担感があります。
オンライン学習・通信教育の費用
フリースクールに比べて費用が抑えられるのが、オンライン学習です。すらら・スマイルゼミ・スタディサプリなど、月額3,000〜11,000円程度で利用できます。条件を満たせば出席扱いにもなるため、費用対効果が高い選択肢です。
通信制高校の費用
中学で不登校が続いた場合、高校は通信制を選ぶ家庭が増えています。公立通信制なら年間2〜6万円程度ですが、サポート校付きの私立通信制は年間60〜100万円以上かかるケースも。全日制に比べると費用がかかることを覚えておく必要があります。
不登校家庭の家計、わが家の実体験
娘が不登校になったとき、わが家は共働きでした。仕事は続けていたので収入が途絶えることはなかったけれど、フリースクールの費用を出しながら、日々の生活費もかかる。「このままでいいのか」という焦りがありました。
まず取り組んだのは固定費の見直しです。通信費・保険・サブスクを洗い出し、月1〜2万円を削減。その分をフリースクール費用に回すことができました。
教育費の不足分を補う「貯金＋投資」の考え方
不登校期間が長引くと、塾や習い事ではなく、フリースクールや通信制の費用が教育費の中心になってきます。「学資保険で備えていたけど、それだけでは足りない」という声もよく聞きます。
学資保険は平均利回り0.3%程度で、インフレに弱い。一方、NISAを使った積立投資（オールカントリーやS&P500）は長期では年3〜5%の運用が期待でき、10年以上の長期で考えると教育費の補填に有効です。
わが家では私がオールカントリー、夫がS&P500を積み立てています。「絶対に使う時期が決まっているお金」は安全な現金で、「5年以上先に使う可能性があるお金」は投資に回す——そんな考え方で運用しています。
利用できる支援制度を忘れずに
不登校家庭には、活用できる支援制度があります。
- 就学援助制度：低所得世帯向けに給食費・学用品費などを補助
- フリースクール補助金：自治体によってはフリースクール費用の一部を補助（要確認）
- 高等学校等就学支援金：通信制高校でも適用あり（年収目安910万円未満）
- 給付型奨学金（JASSO等）：高校・大学進学時に申請できる返済不要の奨学金
「うちは対象外だろう」と諦める前に、一度自治体や学校に確認してみてください。知らないだけで使えた、という制度は意外と多いです。
まとめ
不登校になると教育費の構造ががらりと変わります。フリースクール・オンライン学習・通信制高校——それぞれの費用感を把握しておくことが、焦らずに選択するための第一歩です。
家計の不安は、見える化することで少しだけ楽になります。固定費の見直し、支援制度の確認、そして長期的な積立——できることから少しずつ整えていきましょう。
ひとりで抱え込まないで、一緒に考えましょう。
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